2019年 01月 07日 ( 2 )

沖縄-辺野古-沖縄 高江から-2019年1月7日

辺野古新基地建設の反対。
この意味を改めて、沖縄タイムスで確認する。
  「日米両政府が米軍普天間飛行場の返還条件とする沖縄県名護市辺野古への移設。V字型に離陸用と着陸用の滑走路2本を整備し、住宅地上空の飛行を避ける現行計画を両政府は普天間の「代替施設」と位置付ける。面積は160ヘクタールで普天間の480ヘクタールと比べて縮小、滑走路は2700メートルから1800メートルに短縮される。」
 「ただ、県は現在の普天間が持たない複数の基地機能を追加される新基地との認識だ。大浦湾側には護岸を整備予定で、強襲揚陸艦が接岸可能な軍港になるとの指摘があるほか、弾薬搭載エリアも設けられ基地機能は強化される。」


 沖縄で起こっていること、その現場の事実をきちんと確認すること。
 2019年も、琉球新報と沖縄タイムスの記事を、「沖縄-辺野古-高江-から」を、報告します。
 2019年1月7日、沖縄-辺野古-高江の今を、沖縄タイムス、琉球新報は次のように表した。


(1)琉球新報-「辺野古中止」署名数5位  ホワイトハウス請願 17万9458筆-2019年1月7日 05:30


 琉球新報は、表題について次のように報じた。


①「米軍普天間飛行場の移設に伴う名護市辺野古の新基地建設で、県民投票が行われるまで埋め立て工事を止めるよう求めるホワイトハウスへの請願署名は6日午後8時現在、17万9458筆で、請願サイトで確認できる署名では5番目に多い筆数となった。署名の締め切りは米時間で1月7日までとされており、日本時間では1月8日の午後2時前までとなっている。」
②「筆数が4番以内に入ればホワイトハウスの請願サイトのトップページに掲載されることになる。現在、4番目に多い署名は、2017年4月、ユナイテッド航空の飛行機に乗っていた乗客が乗務員から引きずり降ろされた事件の調査を求める署名で21万4千筆。県民投票まで工事中止を求める署名が4番目に入るには、約3万5千筆以上の上乗せが必要だ。」
③「そのほか現在、ホワイトハウスの請願署名の上位にある内容は(1)大統領の全事業と資産を没収するべきだ(36万3千筆)(2)NFA銃火器規制法の撤廃(29万5千筆)(3)ネット中立性関連法撤廃の阻止(27万8千筆)―となっている。」
④「ホワイトハウス請願署名はタレントのりゅうちぇるさんや、米ロック界の重鎮、ヴァン・ダイク・パークスさんら国内外の著名人らも署名をしたり、SNS(会員制交流サイト)で協力を求めたりするなどして注目を集めた。」
⑤「琉球新報が確認したところ、本紙で連載『日曜の風』を執筆している精神科医・立教大教授の香山リカさん、ジャーナリストの堀潤さん、競技かるたを描いた漫画『ちはやふる』の作者、末次由紀さん、ドラマにもなった漫画『逃げるは恥だが役に立つ』の作者、海野つなみさん、バンド『cero』のボーカル、高城晶平さんらもツイッター(短文投稿サイト)で署名をしたことを報告したり、協力を呼び掛けたりしている。」


(2)沖縄タイムス-木村草太氏が緊急寄稿 「県民投票不参加は憲法違反」-2019年1月7日 06:44


 沖縄タイムスは、表題について次のように報じた。


①「沖縄県名護市辺野古の新基地建設是非を問う県民投票について、下地敏彦宮古島市長が不参加を改めて表明するなど、県が全41市町村の参加を呼び掛ける一方、実施する方針の市町村は現時点で35にとどまる。県民投票の事務処理拒否は、憲法上も問題があると指摘する木村草太首都大学東京教授が本紙に寄稿した。」
②「沖縄県議会で昨年10月に成立した住民投票条例に基づき2月24日、辺野古埋め立ての賛否を問う県民投票が実施されることになった。地方自治法252条の17の2は、「都道府県知事の権限に属する事務の一部を、条例の定めるところにより、市町村が処理することとすることができる」とする。今回の住民投票条例13条は、この規定を根拠に、投票に関する事務は『市町村が処理する』こととした。」
③「なぜそうしたのかと言えば、投票所の設置や投票人名簿の管理は、国や県よりも地元に密着した市町村が得意とする事務だからだ。つまり、今回の事務配分は、各市町村に投票実施の拒否権を与えるためではなく、あくまで県民投票を円滑に実施するためのものだ。しかし、宜野湾市や宮古島市で、県民投票の事務処理を拒否する動きが進んでいる。この動きには、地方自治法・県条例のみならず、憲法の観点からも問題がある。」
④「一番の問題は、憲法14条1項が定める『法の下の平等』に反することだ。一部の市町村で事務執行がなされないと、住んでいる場所によって『投票できる県民』と『投票できない県民』の区別が生じる。『たまたま特定の市や町に住んでいた』という事実は、県条例で与えられた意見表明の権利を否定するだけの『合理的な根拠』とは言えない。したがって、この区別は不合理な区別として、憲法14条1項違反だ。」
⑤「この点、投票事務が配分された以上、各市町村は、その区域に居住する県民に投票権を与えるかどうかの選択権(裁量)を持つはずだとの意見もある。しかし、『県条例が、そのような選択権を認めている』という解釈は、県民の平等権侵害であり、憲法14条1項に反する。合憲的に解釈するならば、『県条例は、そのような選択を認めていない』と解さざるを得ない。」
⑥「この点については、昭和33年(1958年)の最高裁判決が、『憲法が各地方公共団体の条例制定権を認める以上、地域によって差別を生ずることは当然に予期されることであるから、かかる差別は憲法みずから容認するところ』との判断を示していることから、自治体間の差異は許されるのではないか、との疑問を持つ人もいるかもしれない。しかし、この判決は、各自治体の条例内容の差異に基づく区別についての判断だ。今回は、各市町村が自らの事務について独自の条例を定める場面ではなく、県条例で与えられた県民の権利を実現する責任を負う場面だ。最高裁判例の考え方からも、地域による差別は許容されない。」
⑦「さらに、平等権以外にも、問題となる権利がある。県民投票は、県民全てに開かれた意見表明の公的な場である。県民の投票へのアクセスを否定することは、憲法21条1項で保障された『表現の自由』の侵害と認定される可能性もある。さらに、憲法92条の規定する住民自治の理念からすれば、『県政の決定に参加する権利』は、新しい権利として憲法13条によって保護されるという解釈も成り立ちうる。」
⑧「このように考えると、各市町村の長や議会には、県民の憲法上の権利を実現するために、『県民投票に関わる事務を遂行する義務』がある。議会が関連する予算案を否決したり、長が地方自治法177条の原案執行を拒否したりするのは、この義務に反する。訴訟を検討する住民もいると報道されているが、市町村が事務執行を拒否した場合、裁判所も厳しい判断をする可能性がある。」
⑨「もちろん、『県民投票反対の市民の声を代表しなくてはならない』との責任感を持つ市町村長や議員の方々がいるのは理解できる。しかし、宜野湾市や宮古島市にも、県民投票に参加したいと考える市民は多くいる。そうした市民の声にも耳を傾けるべきだろう。」
⑩「ちなみに、県条例は棄権の自由を認めているから、県民投票反対の県民は、市長や市議会議員に代表してもらわなくても、棄権という形で抗議の意思を表明できる。市民全員に棄権を強制することは不合理だ。」
⑪「前回の参議院議員選挙では、徳島県と合区選挙となった高知県で、大量に『合区反対』と書いた棄権票が投じられたことが話題となった。今回の県民投票でも、棄権票に『県民投票反対』と書いて、強い反対の意思を表示することもできる。宜野湾市で、千単位、万単位のそのような棄権票が出れば、大きな話題となるはずだ。」
⑫「県民投票は、県民の重要な意見表明の機会だ。沖縄県内の市町村長・議会議員の方々には、ぜひ、県民の権利を実現する憲法上の義務のことも考えてほしい。」      (首都大学東京教授、憲法学者)


(3)沖縄タイムス-辺野古への移設、なぜ「新基地」と呼ぶのか-2019年1月7日 06:00


 沖縄タイムスは、表題について次のように報じた。


①「日米両政府が米軍普天間飛行場の返還条件とする沖縄県名護市辺野古への移設。V字型に離陸用と着陸用の滑走路2本を整備し、住宅地上空の飛行を避ける現行計画を両政府は普天間の「代替施設」と位置付ける。面積は160ヘクタールで普天間の480ヘクタールと比べて縮小、滑走路は2700メートルから1800メートルに短縮される。」
②「ただ、県は現在の普天間が持たない複数の基地機能を追加される新基地との認識だ。大浦湾側には護岸を整備予定で、強襲揚陸艦が接岸可能な軍港になるとの指摘があるほか、弾薬搭載エリアも設けられ基地機能は強化される。」
③「日米が1996年に普天間返還を合意した後、99年に当時の稲嶺恵一知事、岸本建男名護市長が辺野古移設について軍民供用、使用期限の設定、沖合への建設などの条件を挙げ、政府は条件の実現に取り組む方針を基に沖合への滑走路建設を閣議決定した。」
④「だが、2006年に現在のV字型滑走路を日米が合意。日本政府は軍民共用や使用期限を白紙にした上で、改めてV字案を閣議決定しており、当時の地元との約束をほごにして新基地建設を進めている。」


(4)琉球新報-クイーンのギタリスト、ブライアン・メイさんも協力呼び掛け 県民投票までの名護市辺野古埋め立て工事の中止を求めるホワイトハウス請願署名-2019年1月7日 09:38


 琉球新報は、表題について次のように報じた。


①「米軍普天間飛行場の移設に伴う名護市辺野古の新基地建設で、県民投票が行われるまで埋め立て工事を中止することを求めるホワイトハウスの請願署名で、英ロックグループ、クイーンのギタリストで天文学者のブライアン・メイさんがSNS(会員制交流サイト)のインスタグラムとツイッター(短文投稿サイト)で署名への協力を呼び掛けている。自身も署名をしたとみられる。」
②「クイーンは故フレディ・マーキュリーさんがボーカルを務めていたイギリスのロックグループで、『ボヘミアン・ラプソディ』や『ウィー・ウィル・ロック・ユー』など数多いヒット曲で知られている。現在、沖縄県内でも公開されているクイーンの伝記映画『ボヘミアン・ラプソディ』が全国的に大ヒットしている。メイさんは映画では音楽プロデューサーとして関わっている。」
③「メイさんは署名を日本時間で7日に行ったとみられる。『緊急』と書き出し、『美しいサンゴ礁とかけがえのない生態系を保存するために』とし、署名に協力するよう求めている。」
④「ツイッターなどでは新基地建設に反対している人々が『すごい』『ありがとう』『うれしい』などの投稿をして反応。『ブライアン・メイが署名を呼びかけてる!まだ署名していない人は今すぐぜひ!」『まだ間に合う』『20万以上を目指そう』と締め切りまで署名協力の拡散を図ろうと呼び掛けている。」


(5)沖縄タイムス-船とカヌーから市民ら抗議 ダンプカーに土砂積み込み続く-2019年1月7日 12:50


 沖縄タイムスは、表題について次のように報じた。


①「【名護】新基地建設が進む名護市辺野古沖では7日、沖縄防衛局による海上作業が続いた。新基地建設に反対する市民らは船3隻、カヌー7艇で抗議の声を上げた。」 
②「『K9』護岸では午前9時前から、台船からダンプカーへの土砂積み込みが行われた。ショベルカーが1分弱に1台の頻度でダンプカーに土砂を積み込み、午前11時すぎには空っぽになった。辺野古沖では、第十八福昌丸が台船に土砂を積み替える作業が続いた。市民1人がフロートを越えて抗議し、海上保安官に拘束された。」
③「また、名護市安和の琉球セメントの私設桟橋前では埋め立て用土砂の搬出作業があり、市民ら約20人が抗議した。」


(6)沖縄タイムス-県民投票へ「団結を」 宜野湾で勉強会-2019年1月7日 07:21


 沖縄タイムスは、表題について次のように報じた。


①「名護市辺野古の新基地建設の賛否を問う県民投票について、宜野湾市での実施を目指す『2・24県民投票じのーんちゅの会』は6日、弁護士で憲法学に詳しい小林武沖縄大学客員教授を市野嵩の事務所に招いて勉強会を開いた。」
②「自身も宜野湾市在住という小林教授は、憲法の趣旨に触れながら『松川正則市長ら地方自治体の首長の存在意義は市民の権利を守ること以外にない』と強調。一部地域で投票が実施されない可能性があることに対し、『憲法で保障された地方自治の直接民主制に基づく投票の権利が奪われかねない。辺野古の賛否を超え民主主義の観点から有権者全体で団結し、実施を働き掛けるべきだ』と訴えた。」
③「また、実施に向けての『主戦場は訴訟よりもまず政治活動の場だと思う』と指摘。膝を交えた小・中規模の集会の開催やビラ配布、市長や個々の議員に対するリコール(退職)請求などの案を挙げ『市長に市民の権利確保の義務を自覚させ、実施の可能性をぎりぎりまで求め続けよう』と呼び掛けた。」




by asyagi-df-2014 | 2019-01-07 18:05 | 沖縄から | Comments(0)

2019年1月1日、社説を読む。(1)

 何かと、各紙の社説を頼りにしてしまっている。
 一つの重要な情報源であるし、論理性も問われるものであることから、これまでも社説を自分なりの分析の中心に据えてきた。
これまた、2019年も同様のスタイルを取っていくつもりである。。
 さて、最初は、各紙の2019年1月1日付けの社説から。
 実は、沖縄タイムス(以下、「タイムス」)と琉球新報の社説は、俯瞰的論理でいろんな問題を取りあげてきた。特に1月1日の社説は、そうした両者の傾向がにじみ出るものであった。
 しかし、「タイムス」の1月1日の社説は、あえて、辺野古新基地建設の的を絞ったものなになっている。それだけ沖縄が追い込まれている状況にあることを著していると捉えなけねばなならない。
最初は、「タイムス」から。
「タイムス」は、2019年の始まりに、このように辺野古への新しい風について触れる。


(1)辺野古新基地建設を巡り、沖縄をサポートする新しい動きが生まれている。
(2)新基地建設の埋め立て工事を2月24日の県民投票まで停止するようトランプ米大統領に求めるウェブサイト上の署名である。昨年12月に始まり、あっという間に目標の10万筆を超えた。請願を呼び掛けたのはハワイ在住で中城村当間にルーツを持つ県系4世のロブ・カジワラさん(32)。「世界中のウチナーンチュが一丸となって立ち上がる時だ。辺野古・大浦湾を破壊する新基地建設は県民の意向に反している。首相の考えが間違いであることを示さなければならない」。カジワラさんは動画投稿サイト「ユーチューブ」でこう訴え、署名を呼び掛ける。国籍に関係なく10万筆を超えると、ホワイトハウスは何らかの対応を検討しなければならない。昨年末には17万筆を突破した。署名最終日の今月7日にホワイトハウス前で直訴集会を開く。
(2)国内世論の変化もみられる。昨年12月14日の土砂投入を受けて実施した世論調査は共同通信、朝日新聞、毎日新聞とも「反対」が半数を超え、「賛成」を大きく上回った。新基地を支持する読売新聞も「反対」が「賛成」を10ポイント以上引き離した。産経新聞の「県民の民意と、国政選挙での民意のどちらが優先されるべきか」との問いに「県民の民意」が6割近くを占めた。


 そして、「タイムス」は、このことを次のように分析する。


(1)安倍晋三首相の強行一辺倒のやり方が支持されているわけではないのである。「寄り添うと言いつつ県民踏みにじる理不尽強いる国家とはなに」(伊佐節子)。「タイムス歌壇12月」に掲載された短歌だ。故翁長雄志前知事以降、沖縄との対話を排除し、強行路線をひた走る安倍首相の姿勢に、この国の民主主義が危機に陥っているとの思いである。
(2)沖縄の本土復帰に際し、国会は1971年11月、沖縄米軍基地縮小に関する決議案を可決。あれから47年が過ぎた。決議は実現していない。北部の軍事要塞(ようさい)化、先島では自衛隊の増強が同時に進行しているからなおさらだ。95年に米兵による暴行事件、米軍用地強制使用問題が起き、当時の大田昌秀知事が代理署名を拒否した。沖縄の負担軽減のために設置した日米特別行動委員会(SACO)は96年、11施設の返還で合意したが、ほとんどが県内移設条件が付いた。
(3)普天間飛行場の返還もその一つで、当初は既存の米軍基地内にヘリポートを新設することが条件だったが、新基地は長さ1800メートルの滑走路2本に加え、軍港機能を持つ。似ても似つかない計画に変貌しているのだ。負担軽減に逆行するのは明らかだ。
(3)辺野古・大浦湾は生物多様性に富む。生活に豊かな恵みを与え、感謝や祈りをささげる場でもある。その海を褐色の土砂が汚していく。多くの県民にとって文字通り自分の身体が切り刻まれるような痛みを伴うものだ。仲井真弘多元知事が公約を翻し、埋め立て承認した際に留意事項として設置した環境監視等委員会がある。環境保全が目的だが新基地建設を前提にした政府寄りの姿勢ばかりが目立つ。
(4)ジュゴン2頭の行方が分からなくなっている。沖縄県側から選出され副委員長を務め、辞任した故東清二琉球大名誉教授(享年85)は昨年8月の県民大会で「ジュゴンの食草である海藻の分布と密度、何頭いるのかなどの調査を依頼したが、何も調べない」「何を言っても響かない」とメッセージで批判した。これが委員会の内情だ。
(5)埋め立て海域にはマヨネーズ状といわれる軟弱地盤の存在が明らかになっている。県は運用開始まで13年、事業費は2兆5500億円かかると試算している。政府は工期に何年かかるのか、事業費はいくらか、全く明らかにしていない。自衛隊の共同使用を想定しているのか、これらの疑問に一切答えない。「辺野古が唯一」と呪文のように唱え、一方的に工事を強行している。


 この上で、「タイムス」は、「新基地建設を急ぐ理由はない。工事を止めた上で、国会で新基地に絞った集中審議することを求めたい。」、と2019年の始まりに、改めて断じるのである。


 確かに、安倍晋三政権は2019年の始まりに当たり、論理なき突自己都合に迷走することなく、新しい風のなかで、じっくり、ゆっくりと沖縄と対話しなければならない。




by asyagi-df-2014 | 2019-01-07 07:34 | 書くことから-いろいろ | Comments(0)

壊される前に考えること。そして、新しい地平へ。「交流地帯」からの再出発。


by あしゃぎの人
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