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沖縄から-三上智恵の沖縄〈辺野古・高江〉撮影日記第10回

 沖縄の地で、体を張って新しい歴史を作ろうとしている人たちがいる。
 そこには、その煌めきの記録を残そうとしているジャーナリストがいる。
だとしたら、その生きざまの瞬間を私たちは受け取る必要がある。
三上知恵の沖縄撮影日記。
 
 今回の報告では、渡具知さん一家について、「でも『政治的な場に子どもを連れ出すな』などと、安全な場所から安易にジャッジするのだけはやめて欲しい。逆に言えば、政治的ではない場所などこの世にあるのだろうか? ノンポリがノンポリの子どもを育てるのが中立だなどと、笑わせないで頂きたい。親の思想を押しつけるな、と言う声もよく聞くが、親の考えや地域の影響を受けない子どもがどこにいるだろうか。米軍機だらけの空の下で子どもを育てられないと17年頑張ってきた親を見ながら、成人までは政治的な活動は見ません、参加しません、という子があるだろうか。」と、伝える。
 そして、「渡具知さんの3人の子どもたちの成長は眩しいほどだ。最近は、両親をそっと支える優しさ、勝手な大人たちの思いを受け止める強さまで覗く。この子どもたちの目に宿る確かな尊厳は、どんなに濁った目の大人たちが束になってかかっても奪い去ることはできないだろう。」と。

 一度だけ、ゲート前ピースキャンドルに参加させてもらいました。その時は、自分に一生懸命で、その親子の姿にまで、充分には思いを寄せることができませんでした。
 「子どもたちの目に宿る確かな尊厳」。
 確かに、闘いの最前線では、そうした視線に近いものを感じ取ることができてきた。

 以下、三上知恵の沖縄撮影日記の引用。




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by asyagi-df-2014 | 2014-10-10 05:39 | 沖縄から | Comments(0)

沖縄から-辺野古阻止「人間の鎖」 県庁を包囲

沖縄では、「シュワブ内で建物解体工事が始まった7月1日以降、実行委は8月23日と9月20日にも辺野古で県民集会を開催。今回はその第3弾という位置付け」の県庁包囲の集会が行われた。
 「 正午現在、少なくとも参加者千人」が参加と、琉球新報は報じた。

 以下、琉球新報の引用。


琉球新報-辺野古阻止「人間の鎖」 県庁を包囲-2014年10月9日

 【辺野古問題取材班】米軍普天間飛行場の移設に伴う、名護市辺野古の新基地建設に反対の意思を示そうと、県内の市民団体などは9日正午、人間の鎖で県庁周辺を囲む「止めよう新基地建設!10・9県庁包囲県民大行動」を行った。正午現在、少なくとも参加者千人が集まり、海をイメージした青色を基調とした、「辺野古新基地 NO(ノー)」「屈しない!」と記された紙を掲げた。沖縄防衛局が提出した埋め立て工法の変更申請について、県が不承認にすることも求めた。
 シュワブ内で建物解体工事が始まった7月1日以降、実行委は8月23日と9月20日にも辺野古で県民集会を開催。今回はその第3弾という位置付け。知事の承認取り消し、新基地反対などを訴えた県庁包囲行動は今年2月にも実施された。
 包囲行動には名護市や宜野湾市から駆け付けたり、昼食時間などに訪れたりした参加者が「埋め立て承認の取り消しを」「工法変更申請を認めるな」と声を上げた。
 実行委は「沖縄『建白書』を実現し未来を拓く島ぐるみ会議」、沖縄平和運動センター、県選出・出身野党国会議員でつくる「うりずんの会」と県議会野党4会派、県統一連、平和市民連絡会、ヘリ基地反対協議会で構成する。


by asyagi-df-2014 | 2014-10-09 22:16 | 沖縄から | Comments(0)

本からのもの-新崎盛暉が説く構造的沖縄差別

著書名;新崎盛暉が説く構造的沖縄差別
著作者;新崎盛暉
出版社;高文研


 新崎盛暉の説く沖縄現代史は、これまでも、沖縄の問題だけにとどまらず、当然であるが日本のあり方まで鋭く問うてきた。
 「構造的沖縄差別」という表現が、今を写す沖縄問題の本質であるとするなら、正しく現況を言い当てていると言える。
 それは、「いまや『(構造的)差別』という言葉を使うことなくして、基地が集中する沖縄の現実を説明するのは難しい」ということになる。
 だから、「『構造的沖縄差別』に即していえば、日本、米国、沖縄、基地など様々な要素が織りなす構造において、沖縄への基地押しつけを中心とする差別的仕組みは、日米安保体制維持のための不可欠の要素とされてきた。そしてそれは、時の経過とともに、『沖縄の米軍基地に対する存在の当然視』という思考停止を生んだ。」という現状認識を伴う。
 結局、ヤマトの側の「この数十年にわたる思考停止状態の中での『沖縄の米軍基地に対する存在の当然視』こそ、構造的沖縄差別に他ならない」と、断じる。

 この本は、「Ⅰ 戦後の日米関係と沖縄」、「Ⅱ 東西冷戦終演後の沖縄の位置と民衆の闘い」、「Ⅲ 中国の大国化・日米同盟の空洞化・東日本大震災」、「Ⅳ 構造的沖縄差別克服の可能性をどこに見出すか」の四つの章に分けられている。
 ここでは、Ⅰ章を中心に、新崎盛暉の説く沖縄の現代史を「戦後の日米関係と沖縄」として考えてみる。

 新崎は、日本の戦後の出発を、「象徴天皇制、日本の非武装化、沖縄の(分離)軍事支配は、占領政策の上で、三位一体の関係になったのである。構造的沖縄差別の上に立つ対米従属的日米関係は、ここから始まる。一九四七年の、『沖縄を二五年ないし五〇年、米軍統治に委ねることに異存はない』といういわゆる天皇メッセージや、講和後も米軍の駐留を希望するという天皇のGHQへの積極的働きかけなどは、天皇がこの仕組みの中で自らに与えられた役割を果たしたものと言えるだろう。」と規定し、このことにより、「日本の非武装化は、日本国憲法にも明記され、それは平和憲法と呼ばれるようになったと説明する。 
 つまり、日本国憲法は、「沖縄を除外することによって成立した」ものであり、このことこそが、構造的沖縄差別を端的に顕していると。
 また、米国の「日本非武装化」という考え方は東西冷戦が顕在化すると、米国は「敵対者として覇権を争った日本を『目下の同盟者』として保護育成利用する方針」に転換し、「米国内市場を開放して経済的復興を支援するとともに、日本の再軍備を促すことになった。」と指摘する。

 新崎は、一九七二年の沖縄返還についても、日本政府にとって「沖縄返還は、あくまで『戦争によって失われた領土の回復』であって、『異民族軍政下からの同胞の解放』ではなかった」と説明し、その結果、「日本政府は、沖縄返還によって在沖米軍基地の維持責任を引き受けると同時に、在日米軍基地機能をさらに沖縄に集約化した。沖縄返還を前に挟む数年間で本土の米軍基地は、約三分の一に減少した。一方、沖縄の基地はほとんど減らなかった。その結果、日本の国土面積の0.6%の沖縄に在日米軍基地の約七五%が集中するという状況が生じた」ことになったのであるとする。
このことは、「復帰後四十年経っても、在沖米軍基地は、十数%しか減らず、その一部は自衛隊基地に転用された。自衛隊が沖縄防衛の盾の部分を担い、米軍が矛の分を担うという役割分担の構図の完成である。現在の在日米軍専用基地の比率でいえば、その約七四%は沖縄に集中している」という状況を生み出してきた。
また、「ヤマトにも、三沢、横田、横須賀、岩国、佐世保などの米軍基地は存在しているにもかかわらず、基地問題は局地化し、全国的には、安保は米軍基地と共存することである、ということが実感できなくなっていった」と、ヤマトの側の構造的差別者としての有り様を映し出してみせる。

 ヤマトにとって、「基地問題は、沖縄の問題となった」と。

 構造的沖縄差別としての、辺野古米軍新基地建設が、安部晋三政権によっ強硬な手段の基に、新たなかたちで持ち込まれている。
 だからこそ、今、構造的沖縄差別を断ち切るために、新崎の言う「この数十年にわたる思考停止状態の中での『沖縄の米軍基地に対する存在の当然視』こそ、構造的沖縄差別に他ならない」という状況を打ち破る必要がある。


by asyagi-df-2014 | 2014-10-09 05:30 | 本等からのもの | Comments(0)

ヘイトクライム-李信恵さんの第一回口頭弁論

在日特権を許さない市民の会(在特会)と同会の桜井誠会長、そしてまとめサイトである保守速報に対して損害賠償を請求する訴訟を起こした、李信恵さんの第一回口頭弁論が大阪地方裁判所にて10月7日に行われた。

以下、日仏共同テレビ局の記事の引用。


日仏共同テレビ局-李信恵氏 差別撤廃に掛ける想い- 2014年10月7日

在日コリアンでありフリーライターの李信恵氏の第一回口頭弁論が大阪地方裁判所にて10月7日、行われた。

李信恵氏は8月18日、在日特権を許さない市民の会(在特会)と同会の桜井誠会長、そしてまとめサイトである保守速報に対して損害賠償を請求する訴訟を起こした。

李信恵氏は在特会と保守速報によるヘイトスピーチ・差別や誹謗中傷を受け、差別撤廃や再発防止の為に訴訟を決意した。今回被告側は姿を見せず、次回公判は12月16日に予定されている。なお、保守速報との裁判は第一回口頭弁論が10月30日10:00から大阪地方裁判所にて行われる。

公判終了後に開かれた報告会には100名を超える人が集まり、上瀧浩子弁護士や報告会主催団体である「李信恵さんの裁判を支える会」(リンダの会)スタッフの話に聞き入った。 李信恵氏は報告会で、公判傍聴に来た人々に感謝の思いと裁判に向けた決心を語った。

Reported by 冨田すみれ子・大阪特派員


by asyagi-df-2014 | 2014-10-08 18:01 | 書くことから-ヘイトクライム | Comments(0)

労働問題-賃金体系や労働時間規制の見直しに突き進む前に、政府には解決すべきことが山ほどある

高知新聞は、2014年10月3日、安部晋三政権に対して、「政労使会議 政府が口を挟むことか」と、社説で苦言を呈した。
 その内容は、「政府と経済界、労働界代表による政労使会議で安倍首相は、年齢や勤続年数に応じて給料が上がる年功序列型賃金の見直しを検討するよう求めた。」というものである。
 高知新聞の見解は、「労使交渉を飛び越し、政府が賃金体系の見直しに口を挟むのはおかしい。」とした。
 どうやら、安部晋三政権には、根本的問題が横たわっているようだ。
 日本国憲法、自由権、基本的人権等の基本原則、基本理念を理解できていないということだ。
 こう指摘すると、いびつな戦後体制をかたち作ってきた諸々を壊すために政策展開をしているのだと、抗弁してくるのだろう。
 しかし、「連合の古賀会長は『労使で議論してきた積み重ねが現在の姿。年功序列の(賃金)カーブだけを見て解消すべきだというのは乱暴』と反論」といったこれまで労使で培ってきた枠組みを、「成長戦略」という一部利益団体の利潤追及に添った制度に無理矢理変えようとするやり方には、「日本国憲法、自由権、基本的人権等の基本原則、基本理念を理解できていない」というしかない。
 そしてやはり、労働者の問題については、高知新聞同様に、「全労働者の4割近くを非正規雇用が占める中、若者らを長時間労働で使い捨てるブラック企業の問題なども深刻だ。賃金体系や労働時間規制の見直しに突き進む前に、政府には解決すべきことが山ほどある。」と、強く言うしかない。

 以下、高知新聞の引用。





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by asyagi-df-2014 | 2014-10-08 05:29 | 書くことから-労働 | Comments(0)

沖縄問題- 横田にオスプレイ、何が「負担軽減」か。

「米空軍の垂直離着陸輸送機CV22オスプレイ12機が東京の米軍横田基地に配備」という報道に続き、「沖縄への負担軽減」という題目が流された時、安倍晋三政権のあまりの傲慢さにあきれた。
 このことについて、琉球新報は、「横田にオスプレイ こんな『負担軽減』は姑息だ」と、次のように、切り返して見せた。
「嘉手納基地への配備を検討していたが、11月の知事選を控え、嘉手納配備は困難と判断したのだという。しかし、これで『日米両政府には沖縄への負担軽減をアピールする狙いがある』などと説明されれば鼻白むばかりだ。いったん配備されれば沖縄に頻繁に飛来するのは火を見るより明らかだからだ。」
 そして、「こんな『負担軽減』など、子どもだましに等しい。」と、断じる。
つくづく思う。
 沖縄は、当たり前のことを、いつまで経っても、言わなければならないのだと。

 以下、琉球新報の引用。




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by asyagi-df-2014 | 2014-10-07 21:50 | 沖縄から | Comments(0)

集団的自衛権-日本弁護士連合会による「集団的自衛権の行使容認等に関する閣議決定に対する意見書」

日本弁護士連合会は、2014年9月18日、「集団的自衛権の行使容認等に関する閣議決定に対する意見書」を政府に提出した。
 この内容は、「意見の趣旨」に意見集約されているが、結論は「その撤回を求める」ということにある。
  以下に、その構成についてまとめた。

【意見の趣旨】
1 2014年7月1日に内閣が行った「国の存立を全うし, 国民を守るための切れ目のない安全保障法制の整備について」 と題する閣議決定は, 集団的自衛権の行使を容認し, 海外での自衛隊の武器使用と後方支援の権限を拡大するものであり , 日本国憲法の立憲主義の基本理念並びに憲法第9条等の恒久平和主義及び国民主権の基本原理に違反し違憲であるから, これに強く反対し, その撤回を求める。
2 上記閣議決定を実施するための法律の制定ないし改正もまた, 同様に日本国憲法に違反するものであるから, これを行わないことを強く求める。

【意見の理由】
第1 本閣議決定の違憲性
 1 恒久平和主義の基本原理に反すること
 2 立憲主義の基本理念に反すること
 3 国民主権の基本原理に反すること
第2 集団的自衛権行使容認について
 1 集団的自衛権行使が憲法違反であることについて
  (1)集団的自衛権行使を容認する閣議決定
  (2)憲法第9条に違反すること
  (3)従来の政府解釈を変更するものであること
 2 新3要件の無限定性と危険性について
  (1)政府の説明
  (2)不確定概念であること
  (3) 地理的限定のない海外での武力行使を可能とするものであること
  (4) 「我が国と密接な関係にある他国」 の範囲に制限がないこと
  (5)政府判断に委ねられること
第3 国際的活動における後方支援活動と武器使用の拡大について
 1 いわゆる後方支援と 「武力の行使との一体化」 について
  (1) 現に戦闘行為を行っている現場以外での支援活動を容認する本閣議決定
  (2)従来の政府解釈
  (3)本閣議決定の問題点
 2 国際的な平和協力活動に伴う武器使用について
  (1) 武器使用を拡大する本閣議決定
  (2)従来の政府解釈
  (3)本閣議決定の問題点
第4 武力攻撃に至らない侵害への対処の問題について
 1 「武力攻撃に至らない侵害」 に対し自衛隊による武器使用等を容認する本閣議決定
 2 本閣議決定の問題点
第5 今後の国内法整備等の問題について
第6 結論 
 
 これまでの安部晋三政権の強権的政策手法は、辺野古米軍新基地建設を出すまでもなく目に余るものがある。
 集団的自衛権については、こうした反対理論が積み重ねられてきた。
 粘り強く闘っていくしかない。


by asyagi-df-2014 | 2014-10-07 05:24 | 書くことから-憲法 | Comments(0)

原発問題-スウェーデン新首相、原発を将来的に全廃する方針

TBSは、スウェーデンの新首相は、「『原発は廃止すべし』が新政権の出発点だ。100%再生エネルギーにしなければならない」と述べたと、報じた。
 原発全廃の動きは、もうすでに少数派ではない。

 以下、TBSの動画ニュースサイトの引用。


TBSの動画ニュースサイト News i-スウェーデン新首相、原発を将来的に全廃する方針-2014年10月3日

スウェーデン新首相、原発を将来的に全廃する方針

 スウェーデンの新たな首相が原子力発電所を将来的に全廃する方針を示しました。

 スウェーデン議会は2日、先月の選挙で勝利した中道左派政党、社会民主労働党のステファン・ローベン党首を新たな首相とすることを承認しました。

 これに先立ち、ローベン党首は、連立を組むことになる緑の党などと、将来的に原子力発電所を全廃することで合意したということです。

 ローベン党首は公共ラジオで、「『原発は廃止すべし』が新政権の出発点だ。100%再生エネルギーにしなければならない」と述べましたが、廃炉の期限などは具体的に決めておらず、まずは、原発の新規建設の凍結などに着手する意向です。

 スウェーデンでは原発が3か所で稼働していて、国の総発電量の40%を占めています。1980年の国民投票では一度は原発全廃の方針を決めましたが、中道右派の前政権が方針を見直し、老朽化した原子炉の建て替えを認める法律が2010年に成立していました。


by asyagi-df-2014 | 2014-10-06 05:30 | 書くことから-原発 | Comments(0)

沖縄から-オスプレイ発艦直後に失速 ペルシャ湾1人不明

沖縄タイムスは、2014年10月3日、「米国防総省は1日午後2時10分ごろ、ペルシャ湾で訓練中の米海兵隊垂直離着陸輸送機MV22オスプレイが強襲揚陸艦『マキン・アイランド』から離艦直後に失速し、乗員2人が脱出、1人は海上で救助され、残る1人は行方不明になっていると発表した」と、報じた。
 沖縄だけでなく日本にとって、大きな問題である。

 以下、沖縄タイムスの引用。




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by asyagi-df-2014 | 2014-10-05 21:04 | 沖縄から | Comments(0)

ノーベル平和賞予測、「憲法9条保持する日本国民」浮上

 朝日新聞は、2014年10月4日、「ノーベル平和賞の受賞予測に、「憲法9条を保持する日本国民」が浮上した。」と、報じた。
 難しいのではと観測されていたから、実現されれば、これ以上のことはない。

 以下、朝日新聞の引用。




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by asyagi-df-2014 | 2014-10-05 17:33 | 書くことから-いろいろ | Comments(0)

壊される前に考えること。そして、新しい地平へ。「交流地帯」からの再出発。


by あしゃぎの人
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