2017年 12月 18日 ( 3 )

沖縄-辺野 高江-から-2017年12月18日

 2017年12月17日、「大型輸送ヘリコプタ―CH53Eの窓が13日に普天間第二小学校の校庭に落下した事故を受け飛行を控えていた同型機について、在沖米軍が18日に飛行再開の方針について発表することが分かった。」、と琉球新報。
実は、「県は全米軍機の飛行停止を求めているが、要望は受け入れられておらず、事故後もCH53ヘリ以外の米軍機が県民の上空を飛び交っている。」(琉球新報)、というのが実態。沖縄県が「今回の事故は従前と次元が違う。到底受け入れられない」(沖縄タイムス)と表明しているにもかかわらずである。すでに、「米軍は17日、政府と県に事故原因について『人為的ミス』と伝えた。機体構造上の問題はないとして飛行を再開する方針」(沖縄タイムス)だという。
 この記事に、この国の壊れを感じる。




 沖縄で起こっていること、その現場の事実をきちんと確認すること。
 2017年も、琉球新報と沖縄タイムスの記事を、「沖縄-辺野古-高江-から」を、報告します。
 2017年12月18日、沖縄-辺野古-高江の今を、沖縄タイムス、琉球新報は次のように表した。


(1)琉球新報-CH53ヘリ、飛行再開へ 米軍18日発表-2017年12月17日 19:38


 琉球新報は、表題について次のように報じた。


①「普天間飛行場所属の大型輸送ヘリコプタ―CH53Eの窓が13日に普天間第二小学校の校庭に落下した事故を受け飛行を控えていた同型機について、在沖米軍が18日に飛行再開の方針について発表することが分かった。事故から1週間もたたないうちの飛行再開の表明に県民の反発が高まるのは必至だ。政府関係者も『早すぎる』と戸惑いを見せた。」
②「在沖海兵隊は13日の落下事故を受け、安全点検のため、普天間飛行場所属のCH53ヘリ全13機の飛行を控えていた。」
③「普天間第二小学校は学校上空を米軍機が飛行しないよう求めているが、米軍側は『合意した訓練区域で実施している』と学校上空の飛行は合意違反ではないとの認識を示している。日本政府に対しても『(場周経路の)合意の中で最大限の努力をする。そのための研究を始めている』と述べるにとどめ、学校上空の飛行回避を確約していない。」
④「県は全米軍機の飛行停止を求めているが、要望は受け入れられておらず、事故後もCH53ヘリ以外の米軍機が県民の上空を飛び交っている。」


(2)沖縄タイムス-米軍ヘリ、18日にも飛行再開へ 窓落下は「人為的ミス」-2017年12月17日 22:35


 沖縄タイムスは、表題について次のように報じた。


①「米軍普天間飛行場所属のCH53E大型輸送ヘリから宜野湾市の普天間第二小学校に窓が落下した問題で、在沖米海兵隊が飛行再開の声明を18日に発表することが分かった。早ければ18日に再開するとみられる。複数の関係者が明らかにした。事故から1週間も経過しない中での飛行再開に県内で反発が高まるのは必至だ。」
②「県幹部は『今回の事故は従前と次元が違う。到底受け入れられない』と述べ、米軍が飛行再開を通知した場合は飛行を中止するよう抗議する考えを示した。」
③「米軍は17日、政府と県に事故原因について「人為的ミス」と伝えた。機体構造上の問題はないとして飛行を再開する方針だ。一方、学校や宜野湾市、県は、日米で合意した飛行ルートが守られていないとして、合意の順守や普天間第二小上空を飛行しないよう日米両政府へ求めているが、米側から回答はない。」
④「米海兵隊政務外交部(G7)のダリン・クラーク部長(大佐)は18日、小学校を訪れ謝罪する。」
⑤「事故は13日午前に発生。重さ7・7キロ、約90センチ四方の窓が枠ごと小学校の運動場に落ちた。運動場には当時、54人の児童がおり、児童との距離は最も近い場所で10メートルほどだった。米軍は事故後、普天間所属の同型機の飛行を見合わせていた。」


(3)琉球新報-米軍が普天間第二小に謝罪 学校上空飛行禁止求めに米軍「最大限」 校長「飛ばないように」-2017年12月18日 11:36


 琉球新報は、表題について次のように報じた。


①「【宜野湾】在沖米海兵隊政務外交部長のダリン・クラーク大佐は18日、CH53E大型輸送ヘリコプターから窓を落下させた普天間第二小学校を訪れ、『今回の件は遺憾だ。学校や地域に心配を掛けたことにおわびする』と喜屋武悦子校長らに謝罪した。」
②「宜野湾市教育委員会によると、学校側が求めていた『運動場や校舎上空を飛ばない』という再発防止策についてクラーク氏は『最大限、飛ばないようにする』と述べるにとどめた。」
③「喜屋武校長は『645人の子どもの命を預かっている校長としては【最大限】では納得できない。確実に学校上空を飛ばないようにしてほしい』と学校上空の飛行禁止を求めて抗議し、文書での回答を求めた。」
④「事故を起こした機種のCH53Eについてクラーク氏は『全機を徹底的に調べた。乗組員や整備員にも安全教育を徹底した』と強調した。」
⑤「同席した市教委の加納貢課長は『個人的には前進したと捉えている』と評価した。」


(4)琉球新報-ゲート内に81台工事車両 新基地建設反対で約30人座り込み-2017年12月18日 11:26


 琉球新報は、表題について次のように報じた。


①「【辺野古問題取材班】米軍普天間飛行場の移設に伴う名護市辺野古の新基地建設で、新基地建設に反対する市民ら約30人は18日午前、米軍キャンプ・シュワブゲート前に座り込んだ。午前8時50分ごろ、コンクリートミキサー車11台を含む工事関係車両81台がシュワブ内に入った。」
②「午前8時45分ごろ、シュワブ内に待機していた機動隊がゲート前に現れ、座り込む市民らを排除した。その後、列をなした工事車両81台がシュワブ内に入った。市民らは『違法工事の手伝いをするな』『美ら海を守れ』などの声を上げた。」
③「沖縄防衛局は15日、本部町の本部港(塩川地区)で新基地建設に使用する石材を作業船に積み、16日にシュワブ内へ石材を海上から運んだ。」
④「この日、『辺野古埋め立て土砂搬出反対全国連絡協議会』の阿部悦子共同代表がゲート前に座り込んだ。阿部共同代表は15日、愛媛県で本部港の海上搬入の知らせを聞いて、16日に沖縄に駆けつけた。『とても悲しい気持ちになり、沖縄に来た。私が沖縄に来て、何かできるわけでもないが、この悲しみを沖縄の人と共有したかった』と話す。続けて『県はこの問題に積極的に関わり、新基地建設阻止に向けて、頑張るべきだ』と強調した。阿部共同代表はゲート前に座り込んだことについて『本部から石材を海上搬入されても、諦めない県民が多くいることをうれしく思っている』」と話した。」


(5)琉球新報-防衛相「判断する状況でない」 米軍の飛行再開方針で 普天間第二小米軍ヘリ窓落下-2017年12月18日 11:16


 琉球新報は、「【東京】小野寺五典防衛相は18日、普天間第二小米軍ヘリ窓落下を受け、米軍が飛行を控えていた米軍普天間飛行場所属のCH53E大型輸送ヘリコプタ―の飛行を再開する方針を県などに伝えていることについて、『報告を受けていない。 まだ判断する状況ではない』と述べ、飛行再開への評価を避けた。事故原因については米側から『人的要因』だと説明があったと報告を受けているとした。」、と報じた。


(6)琉球新報-嘉手納町への同型機飛来禁止を 嘉手納町議会が抗議決議 普天間第二小米軍ヘリ窓落下で-2017年12月18日 11:07


 琉球新報は、表題について次のように報じた。


①「【嘉手納】嘉手納町議会(徳里直樹議長)は18日午前、町議会12月定例会で米軍ヘリ窓落下事故を受けて抗議決議と意見書を全会一致で可決した。事故を起こしたCH53大型ヘリは嘉手納町にも飛来するため『町民を巻き添えにする危険性をあらためて認識させる』とし、同機の嘉手納基地への飛来、住民居住地上空での飛行訓練を禁止することなどを求めた。」
②「抗議決議・意見書では、そのほか事故原因を徹底究明し、再発防止策を講じることや、安全性が確保されるまでのCH53ヘリの飛行中止、米軍普天間飛行場の1日も早い閉鎖・返還と5年以内の運用停止を求めた。」
③「町議会は定例会開会日の12日にも、最新鋭ステルス戦闘機F35Aのパネル落下事故と米海兵隊員の飲酒運転死亡事故の2件の抗議決議と意見書を全会一致で可決している。」


(7)沖縄タイムス-「辺野古新基地できたら米軍の事故続く」 市民ら資材搬入に抗議-2017年12月18日 13:07


 沖縄タイムスは、「沖縄県名護市辺野古の米軍キャンプ・シュワブゲート前で18日午前8時50分、新基地建設に反対する座り込みの市民ら約30人が機動隊に強制排除され、石材などを積んだダンプカー56台がゲート内に入った。午前11時50分には2度目の資材搬入があり、約1時間で64台が入った。」、と報じた。
 また、「市民らは午前8時ごろから抗議行動を開始。『新基地ができれば米軍の事件・事故はさらに続く』となどと訴えた。海上では午前10時過ぎ、キャンプ・シュワブ沿岸の『K1』と『N5』護岸建設現場で作業が進んだ。」、と報じた。


(8)沖縄タイムス-米軍機の飛行停止求める 那覇市議会が抗議決議-2017年12月18日 10:26


 沖縄タイムスは、「普天間第二小学校への米米軍ヘリ窓落下事故を受けて、那覇市議会(翁長俊英議長)は18日の12月定例会で、事故に対する抗議決議と意見書の両案を全会一致で可決した。事故の原因究明と安全対策が確立するまでの米軍機の飛行停止、民間地上空での飛行・訓練の中止、在沖米軍基地の整理・縮小などを求めた。」、と報じた。


(9)沖縄タイムス-翁長知事「とんでもない」 米軍ヘリ飛行再開、日本政府も批判-2017年12月18日 10:20


 沖縄タイムスは、「在沖米海兵隊が18日、小学校に窓を落下させた普天間飛行場所属のCH53E大型輸送ヘリ同型機の飛行再開を通知することに関し、沖縄県の翁長雄志知事は『とんでもないことだ』と批判した。その上で『米軍は良き隣人ではない』と述べ、強い不快感を示した。また、先週、菅義偉官房長官や外務、防衛両省へ抗議し、在沖米軍全機の飛行中止を要請したことに触れ『やはり日本政府には当事者能力がない。大変厳しい中で沖縄は頑張っていかないといけない』と語り、飛行再開を止められない日本政府を批判した。」、と報じた。
 また、「米軍は18日に飛行再開を発表することを県幹部や政府関係者へ伝達している。事故原因に関しては『人為的ミス』とし、機体構造上の問題はないとしている。」





by asyagi-df-2014 | 2017-12-18 17:00 | 沖縄から | Comments(0)

ウラン・プルトニウム混合酸化物(MOX)燃料の価格が最安値から5倍の価格に。

 東京新聞は2017年12月17日、表題について次のように報じた。


(1)「原発で使うウラン・プルトニウム混合酸化物(MOX)燃料の価格が、一体当たり十億円を超え、国内で導入を始めた一九九九年の最も安かったケースに比べ約五倍に高騰していることが、財務省の貿易統計などから分かった。MOX燃料は毒性の強いプルトニウムを含み加工が難しいため、製造を海外メーカーに依存した結果、価格が高騰したとみられる。」
(2)「国の核燃料サイクル政策では、原発の使用済み燃料は再処理し、取り出したプルトニウムをMOX燃料に加工して再利用する。プルトニウムは核兵器に転用可能なため、余剰分は持たないのが国際公約だが、消費手段は現状ではMOX燃料だけ。同政策の維持のためには価格が高騰しても一定量、使用する必要があり、電力利用者ら国民の負担となっている。」
(3)「原発で通常のウラン燃料だけではなく、MOX燃料を燃やすプルサーマル発電は現在、関西電力高浜3、4号機(福井県)と四国電力伊方3号機(愛媛県)で実施。九州電力が来年に再稼働を見込む玄海3号機(佐賀県)でも予定されている。」
(4)「貿易統計などによると、MOX燃料一体の価格は、九九年九月に東京電力が輸入した福島第一原発用が約二億三千万円だった。二〇一〇年六月に関西電力が輸入した高浜原発用は約八億八千万円に上昇。第一原発事故後、さらに値上がりし、関電が今年九月に輸入したのは一体十億円を超えた。電力各社はMOX燃料の価格を公表せず、輸入した数のみを明らかにしている。関係者によると、価格には厳重な警備の費用や輸送料、保険料なども含まれている。」
(5)「MOX燃料は、使用済み燃料をフランスのメーカーに委託して再処理後、輸入している。プルトニウムの加工などが必要なため価格はウラン燃料より数倍以上高いとされ、これまでも経済性が疑問視されてきた。電力関係者は『価格交渉の余地がなく、値上げされれば従うしかない』と説明する。日本原燃の再処理工場(青森県)は相次ぐトラブルで完成の見通しが立っていない。」
(6)「MOX燃料は本来、エネルギーの自給自足を目指す核燃サイクルの軸となる高速増殖炉用の燃料だった。しかし、高速増殖原型炉もんじゅ(福井県)は廃炉が決定。消費手段はプルサーマル発電しかないのが実情だ。」
(7)「プルサーマル発電」:原発の使用済み核燃料を再処理してプルトニウムとウランを取り出し、混合酸化物(MOX)燃料に加工して再び原発で利用する発電方法。制御棒の効きが悪くなる懸念があるほか、使用済みMOX燃料の処分方法も未定など課題が多い。2009年に国内で初めて九州電力玄海3号機(佐賀県)で導入され、四国電力伊方3号機(愛媛県)、東京電力福島第一の3号機(福島県)などが続いた。」


 確かに、MOX燃料に関しては、国の核燃料サイクル政策が変わらない限り、「価格が高騰しても一定量、使用する必要があり、電力利用者ら国民の負担」となる歪な「構造」になっている。
 だとしたら、日本の政策を変えるしかないではないか。




by asyagi-df-2014 | 2017-12-18 12:26 | 書くことから-原発 | Comments(0)

社説、論説から。~沖縄タイムス20171216~

全国の新聞社の気になる社説、論説を不定期に取り上げて考える。
多くの内容は、「社説・論説-47NEWS」からの紹介となる。




 沖縄タイムスは2017年12月16日、「[BPO倫理違反指摘]番組内容自ら再検証を」、とその社説で論評した。
何が問題だったのか。
 それは、「東村高江のヘリパッド建設に対する抗議行動を取り上げた東京MXテレビの番組『ニュース女子』について、放送倫理・番組向上機構(BPO)の放送倫理検証委員会は『重大な放送倫理違反があった』とする意見を公表した。」ということ。
 沖縄タイムスは、このBPOの見解に基づいて、東京MXの問題を次のように指摘する。


(1)「事実に基づかない番組内容を放送したことと、放送局が放送前に番組をチェックする「考査」が機能しなかったことを厳しく指摘する内容だ。」
(2)「考査が適正であったかどうか検証するのは初めてである。委員会は(1)抗議活動を行う側に対する取材の欠如(2)「救急車を止めた」との放送内容の裏付け(3)「日当」という表現の裏付け-などを考査が問題とせず、制作会社に確認しなかったことが重大な放送倫理違反に当たると認定した。」
(3)「東京MXの最大のスポンサーである化粧品会社「ディーエイチシー(DHC)」の子会社が制作した「持ち込み番組」である。放送局は番組の制作に関わっていない。だが、電波法の免許を得て公共の電波を使用しており、番組放送の責任があるのは言うまでもない。東京MXの考査担当者は今回、番組に問題なしとしていたが、放送について責任を持つ者の最低限の義務であるにもかかわらず完全版は見ていなかったという。怠慢のそしりを免れない。」
(4)「委員会は持ち込み番組をチェックする考査機能を『砦(とりで)』と表現し、同番組を放送したことで『砦は崩れた』と強い危機感を表明した。BPOの意見を受けて、東京MXは番組を再検証しその結果を公表してもらいたい。」


 また、沖縄タイムスは、番組内容の不当性についても、BPOの見解を基に批判する。


①「番組内容について委員会は、裏付けがない、または不十分なまま放送されたと判断した。委員会が番組に登場した関係者らに独自に接触するなどして調べた結果である。」
②「救急車要請の通報が2016年7月から12月まで20件あったが、抗議する住民に通行妨害された事実はなかったことが地元消防への聞き取りでわかった。茶封筒を示し『日当をもらっている』とにおわせた男性が出てくるが、茶封筒は13~15年に普天間飛行場ゲート付近で見つけたもので男性が作成したコピーだった。出演したジャーナリストは、抗議行動をする人から取材することなく、抗議する人たちを『カメラを向けると襲撃に来る』『テロリストみたい』などと表現していた。」
③「ひどい内容の番組であったことが改めて示された。」


 最後に、沖縄タイムスは、こうした東京MXの放送が許されてきた日本のメディアの状況について、あらためて指摘する。


「番組で『反対運動を扇動する黒幕の正体は?』などと名指しされた在日3世の辛(シン)淑玉(スゴ)さんが『見ていて、こみ上げる怒りを抑えられなかった。胃液が上がってきて何度も吐いた』というように、県民の多くも傷つけられた。つい最近も米軍ヘリの部品が宜野湾市の保育園の屋根に落下したとみられる事故で、同園に『自作自演では』などと誹謗(ひぼう)中傷する電話やメールが相次いだ。基地を巡り事実でない情報をまき散らし敵をつくって快哉(かいさい)を叫ぶ。ネット空間ではデマややゆ、嘲笑が絶えない。放置すれば言論はすさみ、メディア不信がますます高まる。」


 確かに、次のことが確認できる。


Ⅰ.東京MXは、事実に基づかない番組内容を放送したということ。
Ⅱ.東京MXは、放送局には放送番組を事前に「考査」が課せられているにもかかわらず、政策会社に対して事前の「考査」を行わなかったため、重大な放送倫理違反を犯していること。
Ⅲ.東京MXは、このBPOの見解を受けて、番組を再検証しその結果を公表しなけねばならない。
Ⅳ.このBPOの見解-「番組内容について委員会は、裏付けがない、または不十分なまま放送された」-によって、ひどい内容の番組であったことが証明されたこと。
Ⅴ.このようなメディアのあり方は、「放置すれば言論はすさみ、メディア不信がますます高まる」ということになること。




by asyagi-df-2014 | 2017-12-18 07:00 | 書くことから-いろいろ | Comments(0)

壊される前に考えること。そして、新しい地平へ。「交流地帯」からの再出発。


by あしゃぎの人
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