2017年 01月 05日 ( 2 )

沖縄-辺野古-高江-から-2017年1月5日

 沖縄で起こっていること、その現場の事実をきちんと確認すること。
 2017年も、琉球新報と沖縄タイムスの記事を、「沖縄-辺野古-高江-から」を、報告します。


 「美しい海がまた囲い込まれた-。」
琉球新報は、辺野古の海をそう表現した。
 辺野古の米軍キャンプ・シュワブ沿岸部にオイルフェンスが、約7カ月ぶりに設置された。
 「ポピュリズム(大衆迎合主義)」が2017を表す言葉になるのか。
 他方、琉球新報は、瀬長亀次郎氏に、「『不屈』の市長」との「全国から共感のメッセージが寄せられている。」、と伝える。
瀬長さんに関する資料を展示する不屈館の内村千尋館長は、「米統治下よりひどい無法地帯のような状況で県民が団結して闘っている背景には、島ぐるみでカメジローを支えた当時の経験がある。現在はカメジローの言葉が、皆さんを支える力になっているのではないか」、と。
 沖縄のとてつもないエネルギ-は、道筋を照らす。


 2017年1月5日、沖縄-辺野古-高江の今を、沖縄タイムス、琉球新報は次のように表した。


(1)琉球新報-辺野古の海、市民排除再び 海保が8人一時拘束-2017年1月5日 06:30


琉球新報は、標題について次のように報じた。


①「美しい海がまた囲い込まれた-。米軍普天間飛行場(沖縄県宜野湾市)の移設計画に伴う名護市辺野古の新基地建設に向けた作業で、沖縄防衛局は4日午後、辺野古の米軍キャンプ・シュワブ沿岸部に汚濁防止膜(オイルフェンス)を約7カ月ぶりに設置した。」
②「市民らはカヌーや船で抗議行動を展開したが、ゴムボートに乗った海上保安官約80人に次々と拘束、排除された。約1時間で約200メートルのオイルフェンスが海に浮かんだ。午後3時すぎ。砂浜に移動したクレーンが海上保安庁のゴムボート3艇を海に浮かべた。『作業船が海上作業を始めます』。海上保安官がスピーカーで告げると、市民に緊張が走った。」
③「作業船3隻がオイルフェンスを沖へ移動。作業船に近づいたカヌーが次々と海保のゴムボートに囲い込まれ、市民8人が拘束された。抗議船も全てオイルフェンス外に排除された。」


(2)琉球新報-辺野古のブロック投下、沖縄県が照会へ 破砕許可の更新判断に影響も国の作業内容を検証-2017年1月5日 06:30


 琉球新報は、標題について次のように報じた。


①「米軍普天間飛行場(沖縄県宜野湾市)の移設計画に伴う沖縄県名護市辺野古の新基地建設で、沖縄防衛局が海域の汚濁防止膜を固定するため海中に投下するコンクリートブロックについて、沖縄県は近く防衛局に詳細を照会する文書を発送する方針を固めた。」
②「コンクリートブロックの投下行為は、仲井真弘多前知事が2014年8月に防衛局に出した岩礁破砕許可の対象区域外で行われる予定。県側は投下行為の内容次第では、岩礁破砕許可違反になる可能性もあるとみて、慎重に内容を精査する。岩礁破砕許可は今年3月末に更新期限を迎えるため、県の更新可否判断に影響する可能性もある。」
③「14年に前知事が岩礁破砕許可を出した際、防衛局は県への申請でコンクリートブロックの重量は約15トンだと表示していた。だが、その後に作成した工事の仕様書では、投下するブロック236個の約半数が、申請内容の4倍となる57トンと記載されていた。
そのため県は、投下行為が海底地形に深刻な影響を与えかねないとして、その影響を評価するため、ブロックの重量や個数、投下位置など詳細を説明するよう15年11月25日に防衛局に求めた。しかし防衛局は県には具体的な回答をせず、一方で、県が照会したのと同日に琉球新報の取材に対して『波高、潮流、水深などの技術面での条件に基づき検討』した結果、海中に投入するブロックは全て15トン以下とするよう申請通りに再変更したと明らかにしている。」
④「県はまた防衛局に対し、投下前の事前協議を求めていたが、防衛局は再変更したため県との事前協議に応じる必要もないとの認識を示していた。」


(3)琉球新報-「不屈」の市長に全国から共感 沖縄の米軍弾圧に抵抗、今と重なる闘い-2017年1月5日 08:30


 琉球新報は、標題について次のように報じた。


①「沖縄の復帰前に米統治下での弾圧に抵抗した政治家、瀬長亀次郎さん(1907~2001年)が1957年1月5日に那覇市長に就任した日から60年を迎える。瀬長さんに関する資料を展示する不屈館(那覇市若狭)には、政府が名護市辺野古への新基地建設や米軍北部訓練場のヘリパッド建設を強行する中、全国から共感のメッセージが寄せられている。」
②「内村千尋館長は『米統治下よりひどい無法地帯のような状況で県民が団結して闘っている背景には、島ぐるみでカメジローを支えた当時の経験がある。現在はカメジローの言葉が、皆さんを支える力になっているのではないか」と話している。」
③「瀬長さんは人民党事件で米当局により投獄され、56年4月に出獄。同年12月に那覇市長に当選し“赤い市長”誕生の報道が米国に衝撃を与えた。就任後は米国民政府が補助金を打ち切るなど弾圧。多くの市民が納税することで瀬長さんを支え、財政危機を脱した。」
④「不屈館には全国から訪問者が相次ぎ、館内に『不屈の精神は辺野古、高江の闘いにつながっている』『勇気づけられた。決して諦めない』など、来館者からカメジローへのメッセージが張り出されている。ほかに名古屋市の団体職員、宇野進二さん(51)が2013年から毎月30個ずつ届けている手作りの『瀬長くん人形』も、12月で計千個となった。サンタクロース姿やエイサーの装いなど工夫を凝らした人形を届けてきた宇野さんは『人形がお土産として全国に広がり、瀬長さんの気持ちも広げてくれるといい。今後も作り続けたい』と話す。」
⑤「内村さんは沖縄の民意に反した基地建設が強行されることに対し、瀬長さんが1956年10月20日の日記に残した『民衆のにくしみに包囲された軍事基地の価値は0にひとしい』との言葉を挙げて『現在の状況と同じだ。政府は辺野古で作業を強行するだろうが、県民は負けない』と強調した。」


(4)沖縄タイムス-基地反対運動リーダー勾留2カ月超 「苦痛与えている」元裁判官ら釈放訴え-2017年1月4日 21:55


 沖縄タイムスは、「沖縄県東村高江や名護市辺野古での基地建設に反対する抗議行動で、公務執行妨害などの容疑で逮捕・起訴され、勾留が続く沖縄平和運動センターの山城博治議長ら3人の『早期釈放を求める会』のメンバーが4日、沖縄県庁記者クラブで会見した。『罪証隠滅や逃亡の恐れがないのに、長期勾留で心身に苦痛を与えている。裁判所は即刻解放すべきだ』と訴えた。」、と報じた。
 また、「『早期釈放を求める会』は先月28日に発足。メンバーは街頭署名を集め、今月17日、それを添えて裁判所に保釈請求する。共同代表で元裁判官の仲宗根勇さん(67)は『警察は山城議長を器物損壊の容疑で逮捕し、公務執行妨害や威力業務妨害などの罪で勾留を続けている。別件逮捕だ』と指摘。『大病を患った山城議長を70日以上もの長期間、勾留する必要があるのか』と批判した。」、と伝えた。


(5)琉球新報-オスプレイの空中給油あす再開 日本政府は容認-2017年1月5日 10:44


 琉球新報は、「墜落事故を受けて空中給油訓練が停止されている米軍普天間飛行場所属の垂直離着陸輸送機MV22オスプレイについて、防衛省は5日午前、米軍が6日から同訓練を再開すると発表した。日本政府は飛行再開を容認する。詳細な事故原因が不明なまま、昨年12月13日の事故から1カ月たたない状況で飛行全面再開となる。」、と報じた。
 また、「稲田朋美防衛相は米側による『安全対策』が防衛省、自衛隊の専門的知見などからも『妥当』だとして『有効であることが確認できたことから、防衛省として6日に空中給油訓練が再開されることを理解する』とのコメントを発表した。墜落事故は昨年12月13日に発生し、米軍は同月19日から空中給油を除いて飛行を再開していた。」、と報じた。
 さらに、「米軍は事故当時と同様に、天候や飛行条件の場合の同訓練の手順確認、地上でのシミュレーションなど必要な教育を実施したと日本側に説明している。」、と伝えた。


(6)琉球新報-「米軍の言いなり」 政府が空中給油容認で安慶田副知事-2017年1月5日 11:13


 琉球新報は、「昨年12月の米軍垂直離着陸輸送機MV22オスプレイの墜落原因となった空中給油訓練を米軍が6日に再開する方針について、稲田朋美防衛相が容認したことに、安慶田光男副知事は5日午前、記者団の取材に『原因究明もまだだ。日本政府は米軍の言いなりではなく、少しは県民の気持ちになってほしい。県民感情を考えたかなと思う』と述べた。」、と報じた。


(7)沖縄タイムス-辺野古新基地阻止へ 市民400人が座り込み 名護・シュワブゲート前-2017年1月5日 10:41


 沖縄タイムスは、「沖縄県名護市辺野古のキャンプ・シュワブ工事用ゲート前で5日午前7時、今年初の辺野古新基地に反対する大規模集会が行われた。市民約400人(主催者発表)が集まり、基地建設阻止に向け決意を新たにした。座り込みに参加した稲嶺進名護市長は『今年は正念場を迎える。民主主義という当たり前の政治を取り返すためにも、信念を持ってみなさんとともに闘う』と誓った。基地建設予定地の辺野古沿岸では同日早朝から、浮桟橋の設置など海上作業が確認された。」、と報じた。





by asyagi-df-2014 | 2017-01-05 18:16 | 沖縄から | Comments(0)

2017年1月1日、社説・論説を読む。(1)-沖縄の2紙から-

 2017年が明けた。
 さて、どのような事態にどのように立ち向かうことになるのか。
まずは、窮乏化する同じ大地に立つこと。
そして、反撃の術を見極めること。
各紙の2017年1月1日の社説及び論説を読む。


 最初に、沖縄の2紙から。
 常に状況に追い込まれてきた歴史の中で、この2紙は、沖縄人の誇りある闘いを支えるという「決意」をもとに、沖縄の未来を提起してきた。
 2017年1月1日、沖縄の2紙は、このように語りかけた。
 琉球新報は、「『屋良朝苗主席は復帰前日に発表した談話で『県民自体がまず自主、主体性を確立して、この世紀の大事業と取り組む決意を新たにしなければならない』と県民に呼び掛けた。復帰45年は『本土並み』とは程遠い。屋良主席の言葉を胸に刻み、主体性を確立して日米両政府を突き動かし、県民自らの手で『沖縄の未来』を切り開きたい。」
、と。
 沖縄タイムスは、「沖縄の先人たちは、国策に翻弄(ほんろう)されながらも人間としての尊厳と『自治・自立』を求め、困難な道を切り開いてきた。愚直で、寛容性に富み、ユーモアを好みつつ、抵抗の精神を失わなかった多くの名もない先人たちに学びたい。『危機』を『機会』に転換させる知恵と行動力が、いまほど求められているときはない。」、と。
2紙は、このように訴える。


Ⅰ.主張
(琉球新報)
(1)新年を迎えて 「復帰の誓い」今こそ 米軍優先に終止符打とう。日本復帰から45年となる新年を迎えた。この間、さまざまな困難が立ちはだかった。それを県民の力で乗り越え、時代を切り開いてきたことを誇りたい。過酷な米施政権下にあっても、圧政に抗して主席公選を実現させ、復帰を勝ち取った不屈の精神は今も県民に宿っている。安倍政権の強権姿勢にひるむことなく米軍優先に終止符を打ち、復帰時に誓った「平和で明るい豊かな県づくり」にまい進したい。
(2)格差が広がり、貧困問題が顕在化している。その一因は沖縄の成長を阻む米軍基地にある。県民総所得に占める基地関連収入は復帰時の15・5%から2013年度は5・1%に減った。基地は沖縄の発展に必要ないのである。沖縄の未来を担う子どもたちの健やかな成長を保障するためにも、米軍基地の負担軽減に努めることは社会の責務であることを深く認識したい。
(3)屋良朝苗主席は復帰前日に発表した談話で「県民自体がまず自主、主体性を確立して、この世紀の大事業と取り組む決意を新たにしなければならない」と県民に呼び掛けた。
復帰45年は「本土並み」とは程遠い。屋良主席の言葉を胸に刻み、主体性を確立して日米両政府を突き動かし、県民自らの手で「沖縄の未来」を切り開きたい。
(沖縄タイムス)
(1)耐え難い被害が現実に出ているのに、それを放置する政府は、政府として失格だ。両地域について直ちに実効性のある対策を打ち出すよう強く求めたい。
(2)辺野古沿岸域に大型コンクリートブロックを投下した15年1月以降、音響に敏感なジュゴンが確認されていない。名護市安部のオスプレイ墜落現場付近は、3頭のうち2頭の生息域である。政府は、大浦湾におけるジュゴン調査、オスプレイを前提とした北部訓練場の環境影響評価(アセスメント)の再調査を実施すべきである。
(3)目の前の被害に目をつぶって埋め立てに狂奔してはならない。
(4)沖縄の先人たちは、国策に翻弄(ほんろう)されながらも人間としての尊厳と「自治・自立」を求め、困難な道を切り開いてきた。愚直で、寛容性に富み、ユーモアを好みつつ、抵抗の精神を失わなかった多くの名もない先人たちに学びたい。「危機」を「機会」に転換させる知恵と行動力が、いまほど求められているときはない。


Ⅱ.事実-沖縄の今。
(琉球新報)
(1)政府が米軍基地問題で約束した沖縄の過重負担の軽減は、ほとんど成果が見られない。それどころか、基地反対の民意を踏みにじる姿勢がここ数年、顕著になっていることを危惧する。
(2)その一つの源流は復帰前年1971年の「沖縄国会」にある。沖縄米軍基地縮小に関する決議が採択され、佐藤栄作首相はその直後に発言を求め「基地の整理縮小については速やかに実現できるよう、現在からこの問題に真剣に取り組む方針である」と述べた。
政治は結果が全てである。結果を伴わない取り組みは、70年余も米軍基地の重圧に苦しむ県民にとっては何ら意味はない。そもそも真剣に取り組んだかも疑わしい。「基地縮小」決議は国会でなされたものであり、決議は今も生きている。佐藤首相の「真剣に取り組む方針」も政治の責任として歴代政権が引き継ぐことは当然である。だが安倍政権は「米軍基地機能強化」を「沖縄の負担軽減」と言い換えるなど、不誠実な対応に終始している。
(3)復帰前は米軍基地と米政府が県民の前に立ちはだかった。安倍政権になってからは、日本政府が県民弾圧に加わったと言わざるを得ない状況がある。
(4)東村高江集落を取り囲むヘリパッド建設を条件とした米軍北部訓練場の過半返還、宜野湾市の米軍普天間飛行場移設に伴う名護市辺野古への新基地建設は、いずれも基地機能強化が狙いである。県民の基地負担は確実に増し、国会決議に逆行する。国会決議採択と同じ日に沖縄返還協定が承認されている。自民党の福永一臣氏は賛成討論で「沖縄の返還は、全ての点で本土と同じ状態になることは当然である」と述べている。国会決議もその趣意が通底していると解すべきである。安倍政権は「基地縮小」決議の重みを踏まえ、直ちに実現すべきだ。
(沖縄タイムス)
(1)宜野座村城原の泉さんの自宅は、キャンプ・ハンセン内の「ファルコン」と呼ばれるヘリパッドから約380メートルしか離れていない。昨年12月には連夜オスプレイが自宅真上を旋回してつり下げ訓練などを行った。泉さんはオスプレイが近づくと、2階建ての部屋中の電気をつけ、カーテンを開ける。パイロットに人間が住んでいることを知らせるためだ。墜落の恐怖からである。
 昨年10月からは住居の目印となる「航空標識灯」が設置されたが、自宅付近を避けるようにはみえない。ぜんそくの持病がある泉さんは体調を崩した。金属がきしむような不快な爆音に加え、激しい下降気流で粉じんが舞い上がり、燃料のにおいが漂う。窓ガラスが揺れ、孫が恐怖に襲われ、母親に抱きついてきたこともある。
(2)東村高江の安次嶺さんは妻雪音さん(45)との間に子どもが6人いる。高校生の2人は村内に高校がないため自宅を離れた。うっそうとした木々と小川が流れる自然環境の中で4人の子どもと暮らす。
 子どもたちを伸び伸び育てたいと県内各地を探し回り、たどり着いたのが高江だった。14年前のことだ。子どもたちは小川で水遊びしたり、クワガタムシやカブトムシを捕ったりしてヤンバルの自然を楽しんだ。
 そんな日常が一変したのは2012年に普天間飛行場にオスプレイが配備され、13年と14年に2カ所のヘリパッドが完成してから。自宅から約400メートルしか離れていない。自宅上空が飛行コースに当たり、昨年7月には連夜、低空飛行でオスプレイが迫ってきた。自宅が揺れ、子どもたちは眠れない。体調を崩し、学校を休んだ。隣の国頭村に一時避難したが、もうここには住むことができない、と考えるようになった。
(3)泉さん、安次嶺さんの願いは一つ。「人間らしい普通の暮らしがしたい」。それだけである。

Ⅲ.世界情勢と沖縄
(沖縄タイムス)
(1)世界は第2次世界大戦後に形成された戦後秩序が崩れ、冷戦後の新秩序も形成されないうちに、新たな混迷の時代に入った。自由や民主主義をリードしてきた米欧で「分断と対立」が表面化し、「憎悪と不寛容」の政治が頭をもたげてきた。世界各地でテロがやまない。
(2)米国では「アメリカ・ファースト」を掲げるトランプ大統領が20日に就任するが、国内の分裂状況は収まっていない。先行きの見えない不透明感が世界を覆っている。
(3)沖縄もその影響から完全に免れることはできないであろう。国防長官に元海兵隊大将のマティス氏が起用される見通しである。基地政策で予測不能のトランプ新大統領とのコンビ誕生で基地問題にも少なからぬ影響が出るのは避けられないだろう。


 確かに、屋良朝苗の「県民自体がまず自主、主体性を確立して、この世紀の大事業と取り組む決意を新たにしなければならない」は、核心を突く。
 それは、私たち自身のあり方を、2017の辿るべき道筋を示す。





by asyagi-df-2014 | 2017-01-05 08:16 | 書くことから-いろいろ | Comments(0)

壊される前に考えること。そして、新しい地平へ。「交流地帯」からの再出発。


by あしゃぎの人
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