2014年 10月 15日 ( 2 )

本からのもの-コーヒーおいしさの方程式

著書名;コーヒーおいしさの方程式
著作者;田口護+旦部幸博
出版社;NHK出版

 珈琲に少し嵌まり始めています。
 恐らく、日本茶でも紅茶でもよかったのですが、直ぐ身近にあったのが珈琲だったということによります。
 どうせするならと、悪い癖で、またぞろ本から入ってしまっています。
 最初に、「コーヒー事典」を買いまして、次にこの本になりました。
 珈琲に何を求めているか、実は、人間関係づくりがあまり上手ではありませんので、珈琲を飲んでもらって、珈琲を飲んでいる居場所を少しは感じてもらえればと、考えているわけです。つまり、珈琲を飲んだことを記憶の底にほんの少しだけ残してくれたらいいと。

 ということで、この本においしい珈琲の入れ方を教えて欲しいと頼ったわけです。
 この本によると、おいしいといった概念ではなく、珈琲を考える時は、「よいコーヒー」と「わるいコーヒー」という考え方を物差しとすること、そしてそれは、次の基準を満たしたものということです。

 ①欠点のない良質の生豆(これはなままめと呼びます)。
 ②焙煎してのコーヒー。
 ③適正に焙煎されたコーヒー。
 ④挽き立て、いれたてのコーヒー。

 つまり、よい珈琲とは、『欠点豆を除いた良質な生豆を適正に焙煎し、新鮮なうちに正しく抽出されたコーヒー』ということになるらしい。

この本は、バッハコーヒーの経営者と学究の人による合作の労作です。
 全体として、カラーの資料が掲載されて、充分に文系の人間には煙たいとこともありますが、読み通してしまいました。
 結局、この本を読んでわかったことは、実はこれまでにも漠然と気がついていましたが、美味しい珈琲を飲むためには、上記の基準を満たしているプロの入れた珈琲を飲むことであるということだったようです。


by asyagi-df-2014 | 2014-10-15 19:30 | 本等からのもの | Comments(0)

特定秘密保護法-日弁連の秘密保護法施行令(案)等の閣議決定に対する会長声明

安部晋三政権の特定秘密保護法の施行令(案)及び運用基準(案)等の閣議決定について、日弁連は、2014年10月14日、「市民の不安に応え、市民の知る権利と民主主義を危機に陥れかねない特定秘密保護法をまずは廃止し、国際的な水準に沿った情報公開と秘密保全のためのバランスの取れた制度構築のための国民的議論を進めるべきである」とする会長声明を発表した。
 ここに、日弁連の反対理由を掲載する。

①秘密保護法の別表及び運用基準を総合しても、秘密指定できる情報は極めて広範であり、恣意的な特定秘密指定の危険性が解消されていない。

②秘密保護法には、違法・不当な秘密指定や政府の腐敗行為、大規模な環境汚染の事実等を秘密指定してはならないことを明記すべきであるのに、このような規定がない。

③特定秘密を最終的に公開するための確実な法制度がなく、多くの特定秘密が市民の目に触れることなく廃棄されることとなる可能性がある。

④政府の恣意的な秘密指定を防ぐためには、すべての特定秘密にアクセスすることができ、人事、権限、財政の面で秘密指定行政機関から完全に独立した公正な第三者機関が必要であることは国際的な常識であるが、同法が規定している独立公文書管理監等の制度にはこのような権限と独立性が欠けている。

⑤運用基準において通報制度が設けられたが、行政組織内での通報を最優先にしており、通報しようとする者を萎縮させる。通報の方法も要約によることを義務づけることによって特定秘密の漏えいを防ぐ構造にしてあるため、要約に失敗した場合、過失漏えい罪で処罰される危険に晒されている。その上、違法行為の秘密指定の禁止は、運用基準に記されているのみであり、法律上は規定されていないので、実効性のある公益通報制度とは到底、評価できない。

⑥適性評価制度は、情報保全のために必要やむを得ないものとしての検討が十分になされておらず、評価対象者やその家族等のプライバシーを侵害する可能性があり、また、評価対象者の事前同意が一般的抽象的であるために、実際の制度運用では、医療従事者等に守秘義務を侵させ、評価対象者との信頼関係を著しく損なうおそれがある。

⑦刑事裁判において、証拠開示命令がなされれば秘密指定は解除されることが、内閣官房特定秘密保護法施行準備室が作成した逐条解説によって明らかにされたものの、証拠開示が命じられるかどうかは、裁判所の判断に委ねられており、特定秘密を被告人、弁護人に確実に提供する仕組みとなっていない。そもそも秘密保護法違反事件は必要的に公判前整理手続に付されるわけではなく、付されなかった場合には、被告人、弁護人が秘密を知ることなく公判手続が強行される可能性が大きく、適正手続の保障は危殆に瀕する。
⑧ジャーナリストや市民を刑事罰の対象としてはならないことは、国家安全保障と情報への権利に関する国際原則であるツワネ原則にも明記されており、アメリカやヨーロッパの実務においても、このような保障は実現されているが、国際人権(自由権)規約委員会からも同様の指摘を受けたことは前述したとおりである。

 このように、どう考えても、特定秘密保護法は、認められるものではない。

以下、日弁連会長声明の引用。




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by asyagi-df-2014 | 2014-10-15 05:30 | 特定秘密保護法 | Comments(0)

壊される前に考えること。そして、新しい地平へ。「交流地帯」からの再出発。


by あしゃぎの人
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